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世界に煌めく東京。

国際的な都市の一つでありながら、なおも未来に向けて大きく変貌を遂げつつある東京。その中でも、進化の最前線となるベイエリア「有明」。2020年に向けて世界との新たな接点となり、国際的にも注目を浴びるこの地で、大きな飛躍を見せる東京の象徴がここに誕生する。それは、歴史に名を残す壮大な規模のトリプルタワープロジェクト。その存在は、限りない未来を切り開くエナジーを秘めている。

世界有数のスケールを誇る都市開発がここから始まる。

本プロジェクトが誕生する臨海副都心は、国や東京都による計画的なまちづくりが着実に促進される7大副都心の一つ。東京ベイエリアの中心に位置し、その開発面積は7大副都心最大の約442ha(東京ドームの約94倍)に相当する。国家戦略特区(※1)、アジアヘッドクォーター特区(※2)、特定都市再生緊急整備地域(※3)、MICE・国際拠点化(※4)の指定を受け、様々なメディア、文化施設、研究機関、イノベーション施設等が集積。緻密な都市計画により、周到な環境整備が進行し、その恵まれたポテンシャルを活かし、国際的な戦略拠点としてこれからの日本の成長を牽引する。

エリア概念図エリア概念図


最先端のリーディングシティ「有明北地区」。

臨海副都心は台場地区、青海地区、有明南地区、有明北地区の4つのエリアで構成されている。台場地区はテレビ局を中心に、エンターテインメントやアミューズメント施設等からなる商業・業務複合ゾーン。青海地区はテレコムセンターなどIT関連業務や国際研究交流大学村など研究施設の集積を図る情報ビジネスの拠点。有明南地区は、国際展示場を核となる施設として整備し、有明南交通ターミナルやシンボルプロムナードの利便性を活かした複合市街地であり、東京臨海広域防災公園を広域的な防災支援活動拠点として整備することを目標とした地区。有明北地区は4地区最大規模約141haの広さを誇り、計画人口約38,000人の都市型住宅ゾーンとなっている。

臨海副都心エリア概念図

臨海副都心エリア概念図

有明北地区エリア概念図

本プロジェクトが所在する有明北地区は、大規模コンベンションセンター「東京ビッグサイト(約750m)」、国際医療施設「がん研究会有明病院(約420m)」、豊洲新市場に併設される賑わい施設「千客万来施設※7(約1,740m)」、2020年に向けた国際的イベントの後利用が予定されている「有明アリーナ※8(約410m)」等が近接。有明テニスの森公園(約240m)や有明コロシアム(約320m)を中心にした緑豊かな環境が広がっている。徒歩圏には小・中学校をはじめ教育施設が集積、ワンザ有明ベイモール(約720m)など生活施設も充実。臨海副都心の中でも暮らしやすいエリアに位置している。

有明小学校


都内最大規模、約10.7haの住宅・商業複合開発が
ベイエリアの光景を昇華させる。

臨海副都心有明北地区では、大きな進化をもたらす国家戦略特区認定事業が始動する。それは、私たち住友不動産が総力を注ぐ都内最大規模の住宅・商業複合開発(※5)。総開発面積約10.7haにおよぶ当開発は、多くの集客施設が集まる臨海副都心の地域資源を最大限に活かし、国際競争力の更なる強化を図るため、コンベンションセンターや観光拠点を訪れる国内外の来場者を引き込むアフターコンベンション機能の拡充を図るとともに、外国人の中期的な滞在ニーズに対応可能なサービスアパートメント、女性の社会活動を推進する保育施設等の導入に取り組み、都市観光にも寄与する魅力的な複合市街地を目指している。

外観完成予想図外観完成予想図外観完成予想図

※9:本物件北西側には住友不動産による商業施設等の建築計画があります。[有明北3-1-B街区および有明北3-1-C街区の一部:平成32年3月竣工予定、有明北3-1-C街区(一部除く):平成38年3月竣工予定。]なお、事業計画内容は、今後、売主(その承継者を含む)の都合等により、変更(用途、規模、将来の建替え等を含む)、延期、中止される場合があります。また、今後行政の策定する上位計画(臨海副都心有明北地区まちづくりガイドライン、臨海副都心有明北地区地区計画等)が変更される場合、大幅に変更、延期、中止される場合があります。この建物が竣工しますと住戸によっては眺望、通風等に影響が生じる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

  • [国家戦略特区認定事業](仮称)臨海副都心有明大規模複合開発プロジェクト
  • 大型商業施設
  • イベントホール
  • ホテル・サービスアパートメント
  • 子育て支援施設
  • 住宅

※1:「国家戦略特区」/平成25年12月より公布、平成26年5月に東京圏指定。出典元:内閣府ホームページより(平成29年5月現在)
※2:「アジアヘッドクォーター特区」/平成23年制度開始、平成24年9月認定。出典元:内閣府ホームページより(平成29年5月現在)
※3:「特定都市再生緊急整備地域」/平成14年制定、平成27年改正。出典元:内閣府ホームページより(平成29年5月現在)
※4:「MICE」/出典元:東京都港湾局ホームページより(平成29年5月現在)
※5:「(仮称)臨海副都心有明大規模複合開発プロジェクト」とは、都市計画決定された「有明北3-1地区」全体(有明北3-1-A街区、有明北3-1-B街区、有明北3-1-C街区)を表現したものであり、総開発敷地面積約10.7ha(地区整備計画区域面積約16.6ha)は平成13年1月〜平成29年4月までに民間単独企業が行う住宅・商業複合開発において東京都で最大規模です。(平成29年5月現在MRC調べ)なお、本物件販売対象は有明北3-1-A街区(ペデストリアンデッキ敷地を除く)となります。事業主・住友不動産株式会社による有明北3-1-B街区(平成32年3月竣工予定)、有明北3-1-C街区(平成38年3月竣工予定)の施設建築物は本物件ではありません。
※6:環状第2号線/完成時期未定(出典:東京都第一建設事務所ホームページより(平成28年10月現在)
※7:千客万来施設(6街区)/平成30年8月商業ゾーン開業予定、平成31年8月温泉・ホテルゾーン開業予定(出典:東京都ホームページより。平成28年3月)
※8:有明アリーナ/平成31年12月工事完了予定(出典:現地建設看板より。平成28年9月現在)
※9:本物件北西側には住友不動産による商業施設等の建築計画があります。[有明北3-1-B街区および有明北3-1-C街区の一部:平成32年3月竣工予定、有明北3-1-C街区(一部除く):平成38年3月竣工予定。]なお、事業計画内容は、今後、売主(その承継者を含む)の都合等により、変更(用途、規模、将来の建替え等を含む)、延期、中止される場合があります。また、今後行政の策定する上位計画(臨海副都心有明北地区まちづくりガイドライン、臨海副都心有明北地区地区計画等)が変更される場合、大幅に変更、延期、中止される場合があります。この建物が竣工しますと住戸によっては眺望、通風等に影響が生じる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
※掲載のエリア概念図、臨海副都心エリア概念図、有明北地区エリア概念図は、一部道路・路線・駅等を抜粋して表記しています。
※距離表示については地図上の概測距離を、徒歩分数表示については80mを1分として算出し、端数を切り上げたものです。
※掲載の環境写真は平成28年5月に撮影。
※掲載の外観完成予想図は現地上空から南東方向を撮影した写真(平成28年10月撮影)に計画段階の図面を基に描き起こした建物完成予想図をCG合成・加工したもので、実際とは異なります。また、形状の細部および設備機器等については省略しております。
※敷地内の樹木等はある程度生育した後をイメージして描いたものです。また、葉や花の色合い、樹形等はイメージであり実際とは異なります。なお、植栽計画は変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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