結婚を機に、子どもが生まれたとき、昇進をきっかけに、第2の人生を考え始めたとき――
このようなライフステージが変わるときは、住まいを見直すよいきっかけになります。
特に、賃貸住宅にお住まいの方は、住まいの広さや通勤、環境など様々な要因から住み替えを検討するのではないでしょうか。
ある程度明確な意思を持って住まいの購入を選択する人もいれば、「いずれは購入したいけれど、なんとなく思いきりがつかなくて」という理由で購入を先延ばしにしている人も多いはずです。
購入となると費用が髙い、高額だからこそ失敗したくないなど、不安ばかり先行してしまう人も多いことでしょう。購入と賃貸、どちらにもメリットとデメリットがあるため迷ってしまうものです。
そこで、マンションの購入と賃貸を例にして、住まいの「購入と賃貸」の「メリットとデメリット」をご紹介します。ご自身のライフスタイルと照らし合わせて、住まいに対する考え方をご検討してみてはいかがでしょうか。
マイホームを購入するか、賃貸に住み続けるか――。どちらもメリットとデメリットがあり、住まいについて考えるうえで“永遠のテーマ”といわれています。購入と賃貸の、一般的なメリットとデメリットをまとめたものが下記の表です。
住まいを購入する最大のメリットは、住み続けることができる場所と、不動産という資産を同時に手に入れられること。いざとなれば、売却したり賃貸物件として貸し出すといった活用も可能になります。
一方で高齢化が進み、老後の賃貸契約を断られるようなケースも増えており、安心して住むことができる家があるというのは老後に向けても大きなメリットといえるでしょう。
また、購入した物件なら、好みに合わせて内装を変えることもリフォームも自由。賃貸のように原状回復を考える必要もありません。
デメリットは、何か変化があったときの住み替えのハードルが賃貸よりも高いこと。家を買って月日が経つうちに家族のライフスタイルが変わったり、家に求めるものが変化していくこともあるでしょう。そんなときでも、簡単に別の家に移り住むことができません。
また、長期のローンを背負うことへの心理的な不安、固定資産税の負担などもあります。
一方、賃貸住宅の最大のメリットは、臨機応変な対応ができること。広さや場所に不満が出てきたら引っ越せばよいですし、転勤やライフスタイルの変化にも対応しやすいです。
デメリットは、賃貸住宅はいくら家賃を払い続けても資産として残るものがなく、定年後も家賃を払い続ける必要があります。また、引越しや更新時にまとまったお金が必要になったり、傷をつけないように気をつけて暮らさないとならない負担もあります。
前章で、購入と賃貸それぞれの費用についての話題が出ましたが、実際にはどうなのでしょう？ ここでは、家賃が月11万4,800円のマンション（2ＬＤ・Ｋ64㎡/築7年）を賃貸し続けた場合と、4,180万円のマンション（3ＬＤ・Ｋ80㎡/新築）を購入した場合を例にして、具体的なコスト面を比較してみます。
■頭金0万円■借入金額4,180万円■当初月々返済額126,150円■三菱東京ＵＦＪ銀行■提携ローン■固定金利年1.410％、元利均等35年返済※ご購入の際には上記支払い以外に初期費用および毎月の管理費、修繕積立金、不動産取得税、固定資産税、都市計画税等がかかります。※詳細は「提携ローンのご案内」をご覧ください。※記載の住戸はあくまで想定価格であり、弊社販売中物件の価格を保証するものではございません。
住宅ローンの返済期間35年で比較すると、マンションを購入したほうが出費は多くなりますが、購入した場合、ローン完済後は管理費・修繕積立金のみになるので、年間約17万724円の出費で収まります。対して賃貸マンションの場合は、毎月、家賃（11万4,800円）・共益費（2,900円）・更新料（4,904円／2年に1回家賃1ヵ月分と想定し、1ヵ月分の家賃を24ヵ月で割った金額）が必要なので、年間147万1,248円の支払いが続きます。高齢になってからの年間の支出としてはかなりの負担となります。
完済後10年間で、賃貸は1,471万2,480円、購入は170万7,240円のコスト。この時点で出費の総額は、賃貸の方が上回ります。
※ご購入の際には上記支払い以外に初期費用および毎月の管理費、修繕積立金、不動産取得税、固定資産税、都市計画税等がかかります。
住宅ローンは返済が長期にわたるため、返済期間中に、万が一ということがないわけではありません。そのために一般的な住宅ローンには生命保険がセットになっています。「団体信用生命保険」は、住宅ローンに付随する生命保険で、住宅ローンの返済途中にローン契約者が死亡、または高度障害になった場合に、本人に代わって生命保険会社がその時点の住宅ローン残高に相当する保険金を債権者に支払い、ローンが完済となる制度です。民間金融機関の多くは、この「団体信用生命保険」の加入を住宅ローン借入れの条件としています。
※団体信用生命保険は、加入対象年齢内で健康状態を告知することで加入できます。健康状態によっては加入できないこともあります。
※一部の民間金融機関とフラット35では、団体信用生命保険への加入が任意となっています。
※団体信用生命保険に関する詳細は、取り扱い金融機関へお問い合わせ下さい。
住宅の購入を考えるきっかけはいろいろあるものですが、住宅ローン金利が最低水準の今は、買い時といわれています。
住宅ローンは、同じ金額を借りても、金利の違いで返済額に大きな違いが出てきます。例えばマンション価格3,500万円を35年ローン（固定）で借りた場合の、金利の違いによる毎月の返済額と返済総額の違いをみてみましょう。
上記金利表は、■頭金0万円■借入金額3,500万円■当初月々返済額 10万5,628円（1.00％）、10万9,929円（1.25％）、11万4,332円（1.50％）、11万8,837円（1.75％）※（）内は固定金利率です。■三菱東京ＵＦＪ銀行 ■提携ローン ■固定金利年1.410％（平成29年3月14日現在）、元利均等35年返済を基準として概算算出したものです。
※ご購入の際には上記支払い以外に初期費用および毎月の管理費、修繕積立金等がかかります。※詳細は「提携ローンのご案内」をご覧ください。
【提携ローンのご案内】■取扱金融機関：三菱東京ＵＦＪ銀行■融資金利：固定金利年1.410％（平成29年3月14日現在）■融資期間：21年以上35年以内（1年単位）■融資限度額：30万円以上1億円（10万円単位）。ただし販売価格の100％以内。■保証料：〔外枠方式（一括前払い）〕返済期間30年（元利均等返済）の場合、100万円あたり191,370円・借入金額1,000万円※内枠方式の場合、適用される融資利率は外枠方式に比べて0.2％高くなります。■事務手数料：32,400円■売主ローン取扱手数料：54,000円※適用される金利は融資実行時のものとなり、表示されている金利・返済額と異なる場合があります。※金融情勢の変化、提携金融機関・保証会社の事情等により、利率・保証料等に変更が生じる場合があります。※掲載の返済例は概算算出ですので、実際の金額とは多少異なる場合があります。※提携ローンのご利用にあたっては収入等一定の条件を満たす必要があります。※お申込みに際しては所定の審査があります。審査の結果によってはご希望に添いかねる場合がありますのでご了承ください。※記載の住戸はあくまで想定価格であり、弊社販売中物件の価格を保証するものではございません。
※出典：住宅金融支援機構 フラット３５融資金利の推移（平成16年1月～平成29年3月）
※掲載の金利は、返済期間が21年以上35年以下、融資率が９割以下の場合になります。
※掲載している借入金利は過去の推移（【フラット５０】、【フラット３５】（保証型）を含みません）であり、将来の金利を予測、約束するものではありません。
上記例の場合で金利が１％違うと、月々の返済額で1.7万円～2万円、返済総額では700万円～900万円の差が生まれます。
そして、現在はマイナス金利の影響で、住宅ローンの金利が0.6～1％前半代という最低水準を引き続き保っているのです。
今がマンション購入の格好の買い時と、様々なところでいわれている理由のひとつはここにあります。
マンション購入のメリットやデメリット、そして購入のタイミングに関して理解しても、どのように探せばよいのかわからない方が多いのではないでしょうか。
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※ご紹介できる物件数は、販売状況により異なります（平成29年3月現在）
